【2025年版】社員研修の企業18社を比較｜研修形態や研修分野ごとに紹介
- 将平 東
- 3月12日
- 読了時間: 14分
更新日：10月15日
企業の競争力を維持・向上させるには、人材育成のための研修が欠かせません。
しかし、「どの企業を選べばいいのか」「自社に最適な研修形態は何か」など、研修担当者の方々は数多くの選択肢の中で判断に迷うことも多いのではないでしょうか。
本記事では、研修形態ごとの特徴や選ぶ際のポイント、そして各分野に強みを持つ代表的な研修会社を比較します。自社に最適な研修会社選びの参考にしていただければ幸いです。
社員研修の企業を比較する時のポイント
研修会社を選ぶ際には、以下のポイントを比較検討することが重要です。
これらの観点から、主要な研修形態とそれぞれに強みを持つ研修会社を比較していきましょう。
研修形態別の特徴と会社比較
集合研修
集合研修のメリット
対面ならではの双方向コミュニケーションによる理解促進
講師からのリアルタイムフィードバックが得られる
グループワークやワークショップによる実践的な学び
受講者同士の交流による相互学習効果
集合研修のデメリット
場所や時間の制約が大きい
1人当たりのコストが比較的高い
大人数での実施には大規模な会場確保が必要
講師の質によって研修効果に差が出やすい
集合研修会社を選ぶ際のポイント
講師の質と実績
カリキュラムの柔軟性と自社ニーズへの対応力
研修後のフォロー体制
全国での開催実績や会場の利便性
集合研修に強い企業5選
TAC株式会社
資格学校として40年以上の実績を持ち、会計・法務・人事などの専門知識を活かした体系的なカリキュラム設計が特徴です。
業界特化型の研修や、自社の課題に合わせたオーダーメイド研修にも対応し、資格取得支援から実務スキル向上まで幅広く提供しています。ビジネスパーソン向け検定対策と実務研修を組み合わせたプログラムも充実しています。
富士通ラーニングメディア
富士通グループのIT教育専門会社として、先端技術からビジネススキルまで4,000以上の多彩なコースを展開しています。
全国5か所に自社研修センターを保有し、対面・オンライン・ハイブリッド形式の柔軟な受講形態に対応しています。DXやクラウド、セキュリティ分野の最新技術研修に強みを持ち、教育コンサルティングから実施、効果測定までワンストップで提供。大企業から中小企業まで8,000社以上の導入実績を誇ります。
株式会社ユーキャン
50年以上の通信教育実績を持つ老舗が提供する、完全オーダーメイドの集合研修サービスです。
企業の課題や業界特性を徹底的にヒアリングし、ゼロベースでカリキュラムを構築します。業界知識から一般ビジネススキル、階層別研修までを幅広くカバーしています。
株式会社バリューイノベーション
中堅・中小企業向けに「コストパフォーマンスの高い研修」をコンセプトに展開しています。
3〜4時間で完結する短時間集中型の研修パッケージで、業務への影響を最小限に抑えながら効果的な学びを提供していることが特徴です。
30種類以上の定型プログラムから選択でき、基本マナーからロジカルシンキング、チームビルディングまで幅広くカバーしています。
株式会社ネオキャリア
人材紹介・派遣事業で培った若手人材育成のノウハウを活かした新入社員研修に定評があります。
毎年1,000社以上が利用する「新卒研修.com」を運営し、ビジネスマナーから業界理解、コミュニケーションスキルまで体系的な研修を提供。
特徴的なのは「助成金活用支援」で、人材開発支援助成金など公的支援制度の申請をサポートしています。
eラーニング型研修
eラーニング研修のメリット
時間や場所を選ばず、自分のペースで学習できる
1人当たりのコストが比較的低く、大人数でも効率的に実施可能
学習進捗の可視化や効果測定が容易
最新コンテンツへの更新が迅速
eラーニング研修のデメリット
修了率が低い傾向（平均7.5%程度という調査も）
受講者のモチベーション維持が難しい
リアルタイムでの質問や議論の機会が限られる
実践的なスキル習得には限界がある
eラーニング研修会社を選ぶ際のポイント
コンテンツの質と更新頻度
インターフェースの使いやすさとアクセシビリティ
学習管理システム（LMS）の機能性
サポート体制と費用対効果
eラーニング型研修に強い企業5選
LinkedInラーニング
世界最大のビジネス特化型SNS「LinkedIn」が提供する学習プラットフォームです。
最大の特徴は50万本以上の動画と2万以上のコースという圧倒的なコンテンツ量で、ビジネス、クリエイティブ、テクノロジーの3分野を中心に網羅しています。日本語字幕付きコンテンツも年々拡充しています。
グロービス学び放題
日本最大のビジネススクール「グロービス経営大学院」が提供する経営・マネジメント特化型のオンライン学習サービスです。
MBAプログラムをベースにした体系的なカリキュラムが最大の強みで、実務家教員による300以上の講座は「知識」だけでなく「思考法」や「実践力」の習得に重点を置いていいます。
各テーマは15〜30分のマイクロラーニング形式で、隙間時間での学習も容易なのもポイントです。
Udemy for Business
9万5千以上の講座を持つオンライン講座マーケットの企業版です。
技術系から経営、マーケティング、クリエイティブまで、幅広い領域の講座を提供しています。特徴は現役のプロフェッショナルが講師を務め、実務に直結した最新スキルを学べる点です。
コンテンツは常に最新のトレンドに合わせて更新され、新技術やツールの登場にもいち早く対応しています。
Schoo for Business
ライブ配信授業も含む8,000本以上の動画講座を提供する日本発のオンライン学習プラットフォームです。
特徴はリアルタイムのライブ配信講座で、講師との双方向コミュニケーションが可能な点です。IT・デジタルスキルからビジネス教養まで幅広いジャンルをカバーし、日本企業の実情に合わせたコンテンツを提供しています。
月額制の料金体系で、全コンテンツに定額でアクセスできるため、コストを抑えながら多様な学習機会を社員に提供できます。
AirCourse
ビジネス基礎スキルに特化した650コース以上の動画を提供する国内eラーニングサービスです。
特徴は「仕事の基本スキル」に焦点を当てたコンテンツ設計で、ビジネスマナーからオフィスソフト活用、情報セキュリティまで、社会人の基礎力を網羅しています。1本あたり5分程度の短時間完結型動画が中心で、忙しい業務の合間にも学習可能です。
業界最安水準の料金設定も魅力で、多くの中小企業でも気軽に導入できます。
従来型研修の課題
ここまで集合研修とeラーニング型研修についてご紹介しましたが、両者にはそれぞれ次のような課題があります。
集合研修の課題
業務との両立が難しく、特に忙しい中堅社員の参加率が低下
地方拠点や在宅勤務の社員にとっては参加のハードルが高い
一度の研修で終わるため、学びの定着や実践への応用が不十分なケースも
eラーニング型研修の問題点
平均修了率は約7.5%と低い※
自己管理に依存するため、時間確保やモチベーション維持が難しい
個人学習になりがちで、相互学習や刺激の機会が少ない
※参照：グローバル MOOC における修了率と動画再生ログの分析
企業担当者の課題
導入コストと効果のバランスが取りにくい
どちらの形態でも、学びを実務に活かす定着フェーズが弱い
研修の効果測定と投資対効果の可視化が難しい
課題解決の新しい選択肢「チーム学習型研修」
従来型研修の課題を解決する新たなアプローチとして、近年注目されているのが、「チーム学習型研修」です。
チーム学習型研修の特徴
少人数のチームで共に学び、互いに刺激を与え合う学習スタイル
個人の自己管理に依存せず、チームの相互支援で学習継続を促進
定期的な進捗共有と振り返りで学びの定着を強化
チームの連帯感による高いモチベーション維持効果
CREW
受講生4～5名とプロのコーチ1名でチームを組み、全員目標達成を目指す独自のチーム学習プログラムです。
毎日の学習報告コーチからのフィードバックによる継続的な学習習慣の形成を促進。1日単位の細分化されたカリキュラムと生成AI活用による効率的な学習体験を実現しながら、チーム単位の専属コーチによる伴走で挫折を防止することで、モチベーション維持をサポートしています。
DX人材育成など、相互刺激が有効な学習分野での研修を探している場合や、チーム間の連携強化も同時に図りたい組織に特におすすめです。
研修内容別の会社比較
DX・IT研修に強い企業5社
DXやIT技術の研修は、デジタル時代の企業競争力維持に不可欠です。効果的なDX・IT研修では、基礎知識の習得だけでなく、実践的なスキル向上や思考法の獲得が重要です。
CREW
独自開発の学習システムとチーム単位のコーチングで、DX人材育成に必要な資格取得から実践スキル習得までをサポートしています。毎日の学習継続を促す仕組みと、AI活用による効率的な学習で、短期間での目標達成を支援しています。
STANDARD
DXリテラシー講座など基礎から学べる研修カリキュラムを提供し、50件以上の業界別DX事例解説を取り入れた実践的な学びを実現しています。
専門知識がなくてもDXの本質を理解できるよう、分かりやすい説明と具体例を重視した設計となっています。
トレノケート
世界的IT研修プロバイダーのDX研修プログラムを提供し、1日完結コースから段階的な専門コースまで充実したラインナップを誇ります。
グローバル標準の知見とローカライズされたコンテンツを組み合わせ、最新のDX潮流を学べる環境を整えています。
インソース
大手研修会社ならではの豊富なDX関連コースを提供し、オンライン受講者25万人突破の実績を持っています。
基礎知識からツール活用、実践演習まで段階的に学べるカリキュラム設計で、様々なレベルの学習者に対応しています。公開講座形式で少人数から参加可能なため、中小企業でも導入しやすいコスト構造となっています。
Schoo DX研修パッケージ
オンラインで提供するDX研修パッケージは、全3講座構成の体系的なプログラムとなっています。
基礎理解、ツール活用、事例研究という段階的なカリキュラムで、DXへの理解を深める設計です。時間や場所を選ばず学べるオンデマンド形式で、社員の都合に合わせた学習を実現しています。
ビジネススキル研修に強い企業4社
ビジネススキル研修は、業種を問わず社員の基礎力を向上させる研修です。コミュニケーション、問題解決、タイムマネジメントなど多様なスキルが対象となります。
リクルートマネジメントソリューションズ
18種類の公開型ビジネス研修を提供し、チケット制で自由に組み合わせ可能な柔軟な受講システムを構築しています。
人材アセスメントとトレーニングを組み合わせた科学的アプローチで、効果測定も含めた一貫したプログラムを展開しています。
なお、リクルートマネジメントソリューションズは、公開型の研修だけでなく講師派遣型の研修も提供しています。詳しくはこちら
リンクアンドモチベーション
モチベーションエンジニアリング理論に基づく独自の研修メソッドを確立し、上場企業500社を含む豊富な導入実績を誇ります。
組織診断からトレーニング、効果測定までの一貫したプログラムで、科学的アプローチによる行動変容を促進し、単発の知識習得ではなく、意識・行動・成果の連鎖にフォーカスした独自のフレームワークを活用しています。
EdWorks
ソフトスキル特化型研修を提供し、講義→職場実践→フィードバックの循環型設計で学びの定着を促進します。単なる座学ではなく、「知る→試す→振り返る→定着させる」という4ステップメソッドで実践力を養成します。企業文化や組織風土に合わせたカスタマイズと、受講後の行動変容をサポートするフォローアップが特徴です。
PDCAの学校
1社1名から参加可能な公開スクールを運営し、AI活用のフィードバックシステムで効率的な能力開発を支援しています。
実践と理論のバランスを重視した独自カリキュラムと、異業種交流による視野拡大の機会を提供します。研修後の成果測定と持続的な成長支援のためのフォロープログラムも充実しています。
マネジメント・リーダーシップ研修に強い企業4社
管理職やリーダー層の育成は企業の持続的成長に不可欠です。基礎的なマネジメントスキルから高度なリーダーシップ開発まで、各社が特色あるプログラムを提供しています。
識学
独自の「識学理論」に基づくマネジメント研修を提供し、東証上場実績を持つ成長企業です。「組織は仕組み」という原理原則に基づいた明確で再現性の高いマネジメント手法を教授しています。感情や属人性に依存せず、構造的な組織運営を可能にする独自フレームワークが特徴で、導入企業の生産性向上や離職率低下に貢献しています。
ALL DIFFERENT
階層別管理職研修「Biz CAMPUS」を提供し、反転学習モデルを採用した効率的な学習プログラムを実現しています。事前学習と集合研修、実践、フォローアップの一連のサイクルで、理論と実践の両面から管理職スキルを向上させます。企業の組織風土や課題に合わせたカスタマイズと、継続的な成長を支援するフォロー体制が特徴です。
グロービス
MBA教育を基にした公開型研修を展開し、ケーススタディ中心の実践的な内容で高い評価を得ています。
経営学の理論的基盤と実務での応用力を両立させた独自カリキュラムで、受講者の思考力と実践力を向上させます。
各分野の専門家や実務家による質の高い講義と、多様な業界からの参加者との交流による相互学習効果も魅力です。
SMBCコンサルティング
三井住友銀行グループによる管理職基礎研修を提供し、オーソドックスかつ実績のある内容で信頼性の高いプログラムを展開しています。金融機関ならではの堅実さと体系的なカリキュラムで、確実なマネジメントスキルの習得を支援します。階層別・テーマ別の多様なプログラムと、定額制プランによる柔軟な受講体制が特徴です。
まとめ
研修会社選びは単なるコスト比較ではなく、研修効果の持続性と組織への浸透度が重要です。
自社の課題に合った最適な研修会社を見つけるためには、今回ご紹介した情報も参考にしつつ、実際に各社への問い合わせや説明会参加も積極的に行うことをおすすめします。
研修を通じた効果的な人材育成にご関心がありましたら、ぜひお気軽にお問合せください。貴社のDX人材育成における課題をチーム学習で解決します。
※本記事に掲載しているのは2025年3月現在の情報です。最新の情報は各社HPをご参照ください。
